残暑お見舞い申し上げます
約３週間近く、ブログを更新することができませんでした。大変ご心配をお掛け致しました。心よりお詫び申し上げます。この間、文字通り、悪戦苦闘、四苦八苦しておりました。
本年4月に着任予定だった私の後任者が、諸般の事情から辞退されました。その結果、少なくとも半年間は、私が非常勤講師として授業を担当しなければならなくなりました。
そこで、２つの科目の授業を行うことになりました。一つは、オムニバス形式での授業です。一つは、私が単独で行う授業です。
後者に関しては、当初、５月中旬から、隔週土曜日の朝から夕方まで、４コマ連続の集中講義形式で行う予定でした。
ところが、香川大学では、６月中旬までコロナ対策として、教室での対面授業を実施しないことになりました。
そこで、私は、集中講義の実施を、7月からに延期しました。この頃には、教室での授業が可能となるだろうと考えたからです。
ところが、６月初めに、香川大学教育学部では、当面の間、極少人数の授業や演習を除いて、対面での授業は実施しないということになりました。
そこで、再度、日程を変更するとともに、オンデマンド（録画配信）方式で、法律学の授業を実施することに決めました。
オンライン（同時中継）方式であれば、受講生は、特定の時間、パソコンやスマホの前で授業を視聴しなければなりません。オンデマンド（録画配信）方式であれば、受講生は、自分の都合の良い時間帯に視聴することができます。受講生にとっては便利だろうと判断し、授業を録画配信することに決めたのです。
ところが、この方式は本当に大変でした。悪戦苦闘、四苦八苦の連続となりました。
まず、香川大学の採用しているＭoodleという授業プログラムには、非常勤講師からのアクセスは認められていませんでした。そこで、特別にアクセスできるようにお願いしなければなりませんでした。
つぎに、Ｍoodleの「教員用簡易マニュアル」を「解読」することに難儀しました。Ａ４サイズの用紙で30頁のマニュアルですが、文書のみで内容を理解することは大変でした。
Ｍoodleは、１ヵ所でも設定ミスや設定漏れがあると、視聴できなかったり、課題レポートを提出できないのです。受講生から視聴不可能であるとか、レポートを提出できないとのメールが届く度に、どこにミスや設定漏れがあるのかを探すことに苦労しました。
録画配信に関しては、まず、Ｚoomで録画し、そのファイルを一度クラウドに保存し、その上で、もう一度ファイルをパソコンにダウウンロードしてから、Ｍoodleで視聴できるように致しました。この作業にも予想以上に時間を要しました。
オンラインであれば、これまでの授業と変わりません。しかし、録画配信は、いわばテレビ番組を作成するようなものです。カメラを相手にして話すこと自体、訓練が必要であると痛感させられました。
さらに、Ｚoomでの録画ファイルを、香川大学教育学部の担当者にギガファイル便で送信し、Ｍoodleにアップするために圧縮して頂く作業にも、予想以上に時間を要しました。
まず、ギガファイル便の利用方法が分かりませんでした。つぎに、ギガファイル便に、Ｍoodleで録画したファイルをアップするのにも時間を要しました。
途中からは慣れて参りましたが、授業で利用する資料を掲載することにも手間がかかりました。
恥ずかしいことですが、最初の授業では、録画は、わずかな時間しかできませんでした。この短い録画自体も、5回やり直しました。文字通り、悪戦苦闘しました。
これまで、私は、教室で、質疑応答を頻繁に行う授業を実施して参りました。また、様々な映画やドキュメンタリーも活用して参りました。
しかし、録画配信では、受講生との対話はできません。一緒に映画やドキュメンタリーを鑑賞しながら、法的な問題点を説明することもできません。本当に困りました。
10回目の授業までは、パワーポイントで作成したスライドを画面共有し、解説するという方式で録画配信を実施して参りました。毎回の録画は、少なくとも3回はリハーサルを致しました。
この間、様々な書籍を参照しましたが、ドキュメンタリー映画を録画配信した授業が可能であることに気が付きました。
そこで、13回目の授業の際に、ブルーレイ・ディスクに録画したドキュメンタリー番組を画面共有してみました。パワーポイントのスライドと組み合わせて、講義することに挑戦致しました。
ところが、Ｚoomで記録を確認したところ、ドキュメンタリー番組の音声しか流れず、映像は視聴できませんでした。
そこで、同じ番組を、ＤＶＤディスクに録画し直し、Ｚoomで画面共有をしたところ、今度は、ちゃんと映像を視聴することができました。その結果、13回目と14回目の授業は、最初の頃に比べると、我ながら格段に進歩致しました。
当初の予定よりも、授業開始が遅くなったので、最終の15回目の授業で、レポート提出期限を延長することにし、教育学部の担当者の了解を得ました。
ところが、最後の最後で、困難な問題に直面しました。Ｍoodleでレポート提出の期限を延長しようとしたのですが、何度試みても延長手続きができないのです。「教員用簡易マニュアル」を読み直しても、どこに問題があるのかが全く分からないのです。
金曜日の夕方から土曜日の昼過ぎまで延長手続きを繰り返したのですが、編集画面に戻ってしまい、変更ができませんでした。
香川大学の教育学部の先生方のほとんどは、オンラインでの授業をされており、録画配信の授業をなさった方は、数名しかおられないとのことです。他の大学では、オンラインは少なく、録画配信（オンデマンド）方式が多いようなのですが。
同僚の一人が、数少ない録画配信の授業もなさった方なので、土曜日の昼過ぎに携帯電話で連絡してみました。
すると、この方が、運よく大学の研究室におられました。私が状況を説明すると、丁寧に操作方法を教えて下さいました。この方も、私と同様の問題に直面されたとのことでした。
この問題に関しては、「教員用簡易マニュアル」には記載されていなかったのです。何度読み直しても分からないはずです。
以上のような理由で、ブログを更新する余裕がありませんでした。ご心配をお掛け致しましたが、おかげさまで、元気いっぱいです。今後ともご指導ご鞭撻のほど、心よりよろしくお願い申し上げます。
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なお、義捐金の収支に関しては、裁判がすべて終了した時点で明らかにさせて頂きます。
本日８月15日に、武道館で「全国戦没者追悼式」が行われました。
この模様を報じるテレビニュースを視聴しながら、亡き父の言葉を思い出しました。
「問題は、日本政府がいつまで追悼式を開催するかだ。」
追悼式の打ち切りが話題となる時こそ、日本は危機的な段階に突入すると想定されます。
そのような危機を回避する上からも、日本が、世界平和の実現に向けての確固たる意志を表明する上からも、「全国戦没者追悼式」を「全世界戦没者追悼式」に変更すべきではないでしょうか。
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先日、ブログでご紹介した小川頼宣・小多仁伯編著『戸田城聖述 水滸会記録を解読する 永久保存版』（人間の科学新社、2017年）を読み進める中で、「創価学会」に関する根本的な疑問が思い浮かびました。
「創価学会」は、我が国の宗教法人法で定められた「宗教法人」に該当するのだろうかという疑問です。
宗教法人法では、第２条で、「宗教法人」の定義を下記のように規定しています。
記
第二条 この法律において「宗教団体」とは、宗教の教義をひろめ、儀式行事を行い、及び信者を教化育成することを主たる目的とする左に掲げる団体をいう。
一 礼拝の施設を備える神社、寺院、教会、修道院その他これらに類する団体
二 前号に掲げる団体を包括する教派、宗派、教団、教会、修道会、司教区その他これらに類する団体
以上
『水滸会記録』を読む限り、「創価学会」は「宗教団体」ではなく、「政治結社」であるとみなすべきではないかと考えつつあります。
『水滸会記録』の中では、「総体革命」の構想が語られています。「宗教革命」ではなく、「総体革命」という言葉です。
「創価学会」は、「宗教法人」の衣をまとった「政治結社」であると考えるべきではないでしょうか。
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創価学会名誉会長池田大作氏の「著作」は、極めて初期のものを除き、大半の書籍が、ゴーストライターが書いたものであると「暴露」されています。
創価学会本部の極秘情報を、私に提供して下さった方々の中にも、複数の「代筆者」がおられます。
この方々は、とても優秀な人物です。いわゆる旧帝国大学が母体となった国立大学の卒業生です。
問題は、なぜ、この方々が、池田大作氏のゴーストライターになってしまったのかということです。
もちろん、この問いは、私自身にもなされなければなりません。なぜ、創価学会に入会し、「活動」したのかを考究しなければなりません。
現在、香川大学での非常勤講師の準備に追われています。この仕事が一段落したら、熟考して参る所存です。
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週刊文春8月6日号をご覧になられた方は多いのではないのかと存じます。この号の38ページに「公明党&創価学会に波紋“個人後援会”でコロナに克つ」という記事が掲載されています。
7月8日に、信濃町にある創価学会本部で開催された方面長会議の席で、この秋に衆議院が解散される可能性があると言及され、衆議院の比例代表選挙の獲得票数に関しては800万票台を目指すことが確認されたとのことです。
その後、選挙の支援手法を改める提案がなされたそうです。これからは、公明党の各候補者が個人後援会を作り、学会員を後援会の会員にする方式に変更するとのことです。
週刊文春によれば、この変更案には異論が噴出したそうです。
創価学会池田カルト一派は、行き詰まりつつあることの証拠ではないでしょうか。
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大学と各種の専門学校で、法律学、哲学、社会学、家族社会学、家族福祉論、初等社会、公民授業研究、論理的思考などの科目を担当しています。
ＫＪ法、マインド・マップ、ロールプレイングなどの技法を取り入れ、映画なども教材として活用しながら、学生と教員が相互に学び合うという参画型の授業を実践しています。現在の研究テーマの中心は、法教育です。
私は命ある限り、人間を不幸にする悪と闘い抜く覚悟です。１１１歳までは、仕事をしようと決意しています。